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大学教員を採用するには、まず公募などで候補者をリストし、その候補者に対して書類審査、面接審査などを経て、教授会の投票で決めるのが一般的になっている。
応募者には、大学に学生として在学している人、すでに山形大学で教員をしているが職位を上げたい人、他大学にいる人、企業にいる人などがいる。 決定者が前者の二つのケースは問題ないが、他大学にいる人と企業にいる人のケースはやっかいなことが発生することがある。 決定者が他大学の人のケースでは、その大学ですでに授業担当などが決まっていたり、大型予算申請の申請者であったり、学内の重要な役割が決まっていたりすることがある。これらのケースでは、相手の大学の学部長などと交渉することになる。そして、採用時期をずらしたり、兼務をしてもらったりして解決する。大学と大学はお互いに類似のことが発生するので、比較的解決しやすい。 企業の人の場合にはもっと大変なことがある。企業は大学教員を企業に引き抜くことはほとんどなく、たいていは大学が企業研究者を大学に引き抜く。いきおい、企業側は被害者意識が強い。しかも、企業では人材育成のために多額の経費を投資しているし、中長期の人事計画を立てていることが多い。だから、良い人材の場合にはもめることがしばしばだ。さらに、大学にとって企業は学生の就職先ということもあって、良い関係を保つ必要がある。その上での交渉。 相手先のことを考えると、難しいと分かっていながら、転籍をお願いしなければならないので、胃がきりきり痛みながらの交渉である。非常につらいものがある。
by yuyz
| 2010-08-04 21:33
| 出張
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